子供の教育費について調べてみた

わが家の前提

雑談コーナー、今回はちょっとお金寄りの話です。といっても解説記事ではなく、「わが家の場合はこう考えた」という一人の親の記録として読んでください。

前提はこうです。

• 子どもは小学3年生と小学1年生の2人
• 高校までは公立で、自宅から通学
• 大学は私立、しかも東京でアパートを借りて一人暮らしを想定
• 計算の前提：物価上昇率は年1.5%、運用は年5%の平均リターンを想定

進路はもちろん本人が決めることですが、お金の計画は「かかる方」に寄せておくのが安心。地元に残ってくれたらラッキー、くらいの気持ちで、いちばん重いパターンで見積もることにしました。

まず、いくらかかるのか

以前、解説記事（教育費はいくら貯めればいい？）で書いた通り、高校まで公立＋大学私立文系なら子ども1人あたり約1,000万円が目安です。

ただしこれは自宅から大学に通う場合の話。東京で一人暮らしとなると、ここに生活費が丸ごと乗ってきます。

| 項目 | 今の物価での目安（1人あたり） | |---|---| | 大学の学費（私立文系・入学金＋4年間） | 約450万円 | | 一人暮らしの初期費用（敷金礼金・引越し・家具家電） | 約50万円 | | 家賃＋生活費（月10万円 × 4年間） | 約480万円 | | 大学関連の合計 | 約980万円 |

高校までの分と合わせると、1人あたり約1,500万円コース。正直、計算していて一度ページを閉じました。

落とし穴：これは「今の物価」の話

さらに見落としがちなのが物価上昇です。この約980万円は今の値段。物価が年1.5%ずつ上がっていくと想定すると、実際に払う頃には——

• 長女（10年後に入学）：約980万円 → 約1,140万円
• 次女（12年後に入学）：約980万円 → 約1,170万円

仕送りの目安も、今の感覚の「月10万円」が、10年後には月11.5万円くらいの支払いになっている計算です。数字が静かに膨らんでいくのが、インフレの怖いところですね。

とはいえ、全額を18歳までに貯める必要はありません。

• 小中高（公立・自宅通学）の費用は、月々の家計から払える水準
• 大学の費用も、「入学までに貯めておく分」と「在学中に家計から出す分」に分けられる

タイミングごとに、年間いくらかかるのか一覧にしてみた

「トータル1,500万円」と言われてもピンと来ないので、2人の学年の組み合わせごとに、わが家の教育費が年間いくらになるかを一覧にしてみました（今の物価ベースのざっくり目安です）。

| 時期 | 長女 | 次女 | 教育費の年間目安 | |---|---|---|---| | 現在〜2029年度 | 小3→小6 | 小1→小4 | 約70万円 | | 2030〜31年度 | 中1〜中2 | 小5〜小6 | 約90万円 | | 2032年度 | 中3 | 中1 | 約110万円＋高校受験の塾代 | | 2033〜34年度 | 高1〜高2 | 中2〜中3 | 約105万円（次女の受験期の塾代も） | | 2035年度 | 高3 | 高1 | 約100万円＋大学受験関連費 | | 2036年度 | 大学1年 | 高2 | 約380万円（入学金・引越し初期費用込み） | | 2037年度 | 大学2年 | 高3 | 約270万円＋次女の大学受験関連費 | | 2038年度 | 大学3年 | 大学1年 | 約550万円（わが家最大の山場） | | 2039年度 | 大学4年 | 大学2年 | 約440万円 | | 2040〜41年度 | 卒業 | 大学3〜4年 | 約220万円 |

※小中高は文部科学省の学習費調査をもとにした概算（公立小 約35万円/年、公立中 約55万円/年、公立高 約50万円/年）。大学の年の金額は、貯めておいた分＋仕送りから出ていくお金を年換算したものです。実際には物価上昇分がこれに上乗せされます。

そして、この表を全部足し合わせると——2人分の総額は約3,000万円（今の物価）。家がもう一軒買えそうな数字が出てきて、しばらく画面を見つめてしまいました。

こうして並べると、見えてくることが3つありました。

① 「高校無償化だから高校は楽」ではない 高校授業料の無償化はありがたい制度ですが、無償になるのは授業料だけ。制服・教科書・部活・通学定期・お弁当、そして塾。結局、公立高校でも年間50万円くらいは出ていきます。「高1になれば楽になる」とは考えない方がよさそうです。

② 中学から静かに増え始める 公立小の年35万円が、中学になると年55万円へ。授業料は無料なのに増える理由は、ほぼ塾と部活です。うちは2032年度に「中3＋中1」が重なるので、このあたりから家計の景色が変わり始めます。

③ 本当の崖は2036年度、最大の山は2038年度 長女が大学に入る2036年度に年間支出が一気に4倍近くに跳ね、2人の大学が重なる2038年度は年間約550万円。ここを乗り切るために、いま積み立てているわけです。逆に言えば、山の位置と高さが分かっていれば、あと10年かけて登り方を考えられるということでもあります。

貯める分と、その時払う分に分ける

わが家はこう整理しました。

① 入学までに貯めておく分：1人あたり750〜780万円

• 学費のうち入学金＋授業料の大半、一人暮らしの立ち上げ費用（初期費用＋最初の1年の家賃相当のバッファ）
• 今の物価なら約650万円ですが、物価上昇分を織り込んで、長女750万円・次女780万円を目標にします

② 在学中に家計から出す分：仕送り 月11万円前後（その頃の物価で）

• 積立が終わる時期なので、それまで積み立てていたお金をそのまま仕送りに振り替えるイメージ
• 足りない分は家計から。子どもにもアルバイトや奨学金の話は正直にするつもりです

逆算してみた：毎月いくら積み立てる？

長女(小3)は大学入学まで約10年、次女(小1)は約12年。目標額から逆算します。

作戦は解説記事と同じ「児童手当＋新NISA」の二段構えです。運用は年5%の平均リターンを想定しました（全世界株インデックスの長期実績を参考にした仮定です。もちろん保証はありません）。

| | 長女（あと10年） | 次女（あと12年） | |---|---|---| | 目標（物価上昇込み） | 約750万円 | 約780万円 | | 児童手当を全額貯金 | 約120万円 | 約145万円 | | 新NISAで積立（年5%想定） | 月4万円 → 約620万円 | 月3万円 → 約590万円 | | 合計 | 約740万円 | 約735万円 |

次女の分が目標に40万円ほど届きませんが、そこは「その時の家計から」と割り切りました。無理な積立額を設定して途中で止まるより、続けられる金額で長く走る方を選んでいます。

それでも2人合わせて月7万円。自宅通学の想定なら半分ほどで済んだ計算なので、「東京で一人暮らし」に変えた瞬間、積立額はほぼ倍になりました。ここが今回いちばんの衝撃ポイントです。

ちなみに、貯金だけだと間に合わない

「運用なんて怖いから全部貯金で」という場合も計算してみました。同じ目標額を預金だけで作ろうとすると——

• 長女の分：月4万円 → 月5.2万円が必要
• 次女の分：月3万円 → 月4.4万円が必要
• 2人合計：月7万円 → 月9.6万円

毎月2.6万円の差。しかも物価が年1.5%上がっていく前提だと、現金は置いておくだけで実質的に目減りしていきます。10年で約14%、じわじわと。

だからわが家は、元本確保の児童手当貯金を土台にしつつ、上乗せ分は新NISAでの積立投資を選びました。ちなみにわが家の新NISA口座はSBI証券です。クレカ積立でポイントが貯まるのと、口座数が多い安心感で選びました（もちろん楽天証券など他の選択肢もあります。ご自身に合うところでどうぞ）。

一番考えたのは「取り崩しのタイミング」

積立の計算より、実は悩んだのがこっちです。

運用はあくまで運用なので、大学入学の直前に暴落が来る可能性があります。18歳の春、入学金と敷金礼金を払う直前に資産が3割減っていたら…と考えると夜も眠れません。

そこでわが家のルールはこうしました。

使う5年前（中学1年ごろ）から、毎年少しずつ現金化する。

• 中1になったら、その時点の運用残高を目安に毎年おおよそ5分の1ずつ売却して、定期預金などの元本確保に移す
• 高3の時点では、入学金・初年度学費・引越し初期費用がほぼ現金で手元にある状態にする
• こうしておけば、いつ暴落が来ても「使うお金」は無事

「5年は慎重すぎでは？」という考え方もあると思います。でも教育費は老後資金と違って使う時期を1年もずらせないお金なので、わが家は安心優先です。

これで合ってるか、AIに相談してみた

ここまで自分で考えたところで、ふと不安になり、AIに「この計画で合ってる？」と相談してみました。（最近こういう壁打ちによくAIを使っています。洗濯機のときもそうでした）

返ってきた指摘で、なるほどと思ったのはこの4つです。

① 「月7万円、10年続けられますか？」 計画としては筋が通っているが、いちばんのリスクは暴落でも物価でもなく、積立が途中で続かなくなることという指摘。そのうえで現実的な対策として、妻がパートから正職員に変わる、時短勤務からフルタイムに変更するなど、世帯収入そのものを増やす選択肢を提案されました。……実はこれ、FPとして家計を眺めている自分も薄々感じていた部分です。支出の節約だけでこの規模の教育費に立ち向かうのは、正直限界がある。もちろん働き方は妻自身の意向が最優先なので、この記事を書いたら夫婦で相談してみるつもりです。

② 「受験そのもの」にかかるお金が抜けている 受験料に加えて、地方から東京の大学を受けるなら受験のたびに交通費と宿泊費がかかる。複数校受ければ受験期だけで数十万円コース。→ わが家は受験関連費として別枠50万円を上乗せしました。

③ 2人の大学期間が2年重なる うちは2学年差なので、長女の大学3・4年と次女の大学1・2年が重なります。その2年間は仕送りだけで月20万円超（その頃の物価だとさらに重い）。ここが家計の最大の山場で、言われてみればゾッとしました。この期間は積立ゼロ・支出優先、と心の準備ができただけでも相談した価値がありました。

④ 現金化は「相場を見ずに機械的に」 5年かけて現金化する方針自体はOKをもらえたのですが、「相場が良いと『もう1年待とう』とやりたくなるのが人間。年1回、決めた月に機械的に売る方が失敗しない」との提案。これはグサッと来たので採用です。

自分の計画を否定されずに、穴だけ指摘してもらえるのは壁打ち相手としてありがたいところ。もちろん最後に決めるのは自分ですが。

まとめ

• 自分で考えた部分：東京・私立・一人暮らしなら大学関連だけで1人約980万円（今の物価）。物価上昇率1.5%を織り込み、「入学までに貯める750〜780万円」と「在学中の仕送り」に分割。児童手当全額貯金＋新NISA（月4万円/3万円・年5%想定）で準備し、使う5年前から徐々に現金化して暴落に備える
• 年間で見ると：いまは2人で年約70万円。長女の中学進学から段階的に増え、大学入学の2036年度に約380万円へ跳ね、2人の大学が重なる2038年度の約550万円が最大の山。高校無償化があっても高校で年約50万円はかかる
• AIからの提案：積立の最大リスクは「続かないこと」で、対策は世帯収入を増やすこと（妻の正職員化・フルタイム化など）／東京受験の交通費・宿泊費／2人の大学期間が重なる2年は仕送りだけで月20万円超／現金化は相場を見ず年1回機械的に
• 変更した点：受験関連費50万円を別枠に追加。現金化を「毎年決めた月に5分の1ずつ」とルール化。重なる2年間は積立を止めて支出優先と決めた。そして働き方については夫婦で相談することに

同じくらいの年齢のお子さんがいる方が気になるのは、たぶん「結局、月いくら？」だと思います。わが家の答えは**児童手当に手をつけない＋月7万円（2人分）**でした。重い数字ですが、いま知れてよかったとも思っています。10年後に知るのとでは、打てる手がまったく違うので。

最後に：この計画には、ひとつ穴がある

ここまで書いて、もうひとつ不安になったことがあります。

この計画、私が元気に働き続けられることが大前提なんですよね。もし途中で私に万が一のことがあったら、月7万円の積立は止まり、教育費の計画ごと崩れてしまう。

そこで次回は、**「私の場合、生命保険はいくら必要なのか」**を、遺族年金の見込み額から実際に計算してみました。教育費の計画とセットで考えるべき話なので、続けてどうぞ。

→ 私の場合、生命保険はいくら必要か計算してみた

※この記事はわが家の家計の記録・雑談です。金額は文部科学省の調査や学生生活関連の統計をもとにした概算で、物価上昇率1.5%・運用利回り年5%はあくまで仮定です。実際の教育費やご家庭に合う準備方法は状況により異なります。特定の商品・制度の利用を勧めるものではありません。